一般財団法人
ジャパンテクノホールディングス

理事　池田 進

大阪府出身。
多様な業界での実務経験と知的財産の専門知識を活かし、企業支援・技術移転・国際ビジネスなど幅広い分野で活動。
大学の論文テーマは企業者論。

新卒で大手建材メーカーに入社し、特別選抜に選ばれ 7ヶ月間の長期研修を修了。
新人では通常配属されない管制塔的ポジションで実務を経験。
後に新規事業営業や本社の業務改善、新人研修も任されるなど、多面的な実力を発揮。

その後、上場企業20社中堅企業20社をクライアントに持つ日本でNo1の知財コンサル会社に飛び込み入社。
社長のお付きとして活動中に日本初の「休眠特許評価システム」の格子を作る。
企業の知財活用を推進。

個人的に通信・金融・エンターテイメント会社の業務を経験。
経費削減会社を設立。グループ300社でナンバーワンの売り上げを樹立。
グループ内で唯一省エネのプロ講師としても活躍。
エネルギー経費削減分野の普及に貢献。

後に大阪府の技術移転推進員として、 府内の企業の技術調査分析レポートを作成。
産学連携や知財の事業化支援に携わった後、株式会社ilab （アイディア研究所）を設立。
現在上場企業から中小企業まで幅広く知財・経営支援を行っています。

また、マレーシアをはじめとするアジア諸国との連携を通じ、日本製品の輸出や国際展開支援にも取り組んでいます。

【顧問先実績】
ソフトバンク系経費削減企業、通信系上場企業、海外メーカー、建設工事会社、電気管理技術会社
アミューズメント会社、セラミックメーカー等

NGOカザフスタン技術文化交流協会 理事

理事　長澤宏昭

元東証一部上場企業の取締役・海外統括本部長として、海外14か国に現地法人を設立し、主にトレードファイナンスを展開。
アメリカン航空とボーイング20機のリースバック契約を締結するなど、グローバルな大型案件にも携わりました。
欧米の現地法人にてCEOも務め、7年間の海外駐在経験を有する。

47歳で独立後は投資会社を設立し、20社以上のベンチャー企業に対して出資および資金調達支援を実施。
加えて、各社のマーケティング支援や経営顧問など、多角的なサポートを行ってきました。

豊富な国際ビジネス経験と投資実績を活かし、現在もスタートアップから中堅企業まで幅広く支援を行っています。

理事　村井一幸

長年にわたり農業に携わり、無農薬みかんをはじめとした安全な果物の栽培・販売を行ってきました。
農薬や化学肥料に頼らず、自然と共生する農業を実践し、オーガニック肥料の選定についても、信頼できる仲間からの助言を取り入れながら取り組んでいます。

現在は、こうした仲間たちと共に、安全で安心な食の提供を目指し、研究・生産・販売体制の構築を進めています。
消費者にとって本当に信頼できる農産物を届けるため、持続可能な農業の実現に向けた活動を推進中です。

評議員　山本直史

1969年、神奈川県逗子市生まれ。
幼少期から厳格な父のもとで「自立・責任・覚悟」を学び、剣道に励みつつ、生きる意味を自問し続ける少年時代を過ごす。
大学時代には仲間と起業し挫折を経験。
その過程で「人を応援することが自分の使命」と確信する。

卒業後は輸入商社、広告代理店、ベンチャー企業での経験を積み、2003年に政治の世界へ。
衆議院議員秘書を経て、2007年に千葉市議会議員に無所属で初当選。
以後3期12年間、「お願いしない選挙」「議員定数削減」「生活保護の不正受給追及」などを通じて、
“自立する市民社会”の実現を掲げて活動した。

議会外でも地域課題の解決に挑み、NPO法人を設立。
閉鎖された団地の商業施設を再生し、保育・教育・福祉・就労支援などを統合した複合施設「TREE稲毛」を運営。
資金難や訴訟、信頼関係の崩壊など多くの逆境を乗り越えながらも、人の可能性を信じる力を原動力に挑戦を続けてきた。

現在は「共鳴資本主義」を掲げ、個々の想いを可視化し、信頼を基盤に社会を再構築する新たな仕組みづくりに取り組んでいる。
人の中の“火種”を見つけ、育てる「心の放火魔」として、分野を超えて社会をつなぐ“共鳴型オーケストレーター”として活動中。

顧問　赤澤すみえ

関西外国語大学在学中、ペンシルベニア州立大学に推薦留学。
関西外大・短大・ハワイ校からの代表として選出され、大阪府内の第1期留学生、電通第1期奨学生、日本育英会奨学生など、計4つの奨学金を得て渡米。
帰国後は家庭の事情で介護と両立しながら、公立高校の英語教諭として約14年半勤務。

教育現場と並行して、環境啓発や平和活動など社会活動にも尽力。
約2万人の女性リーダーの集う日本母親大会では「美しい地球を子どもたちに！」をテーマとした啓発教材を自費で制作・配布。
中四国の中高教員対象の研究会では、英語での環境教育授業を実施し、教育と社会課題をつなぐ先駆的な実践例として評価される。

文化祭では高等学校関係者や、全国各都道府県の環境課へ啓発教材を配布・寄贈。
その後も、発明家や環境・医療系ベンチャー企業の支援、国際医療シンポジウムや上海万博関連の活動など、ボランティアで関わり続け、長年にわたって私財を投じながら社会貢献活動を継続している。